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取り組み事例

コロナ禍における自治体との協力体制による「検査キット配送‐オンライン診療‐処方薬配送」の一気通貫の取り組み事例

当院では都内自治体と協業をして、2022年夏に起きた新型コロナウイルス感染症の第7波に対応するために、オンライン発熱外来を開始しました。約2週間という準備期間の中で、対面で発熱外来を受診できない患者様（いわゆる受診難民）に、「抗原検査キット配送－オンライン診療－処方薬の配送」を最短当日中に行う、一気通貫の診療体制を構築しました。この仕組みは全国に先駆けて実施したもので、多くのメディアから取り上げてもらい、評価され、後に全国に拡大するきっかけとなりました。

新型コロナウイルス感染症及びインフルエンザウイルス感染症同時流行時に備えての「D to P with N」の取り組み事例

2022年12月頃に始まった新型コロナウイルス感染症の第8波はこれまでとは異なり、インフルエンザウイルスとの同時流行が懸念されていました。インフルエンザウイルスは、原則、医療従事者による検査が必要であったため、臨時の検査会場を設けて、患者様が会場にて看護師から検査を受検後に、現地でオンライン診療を受診する取り組みを行いました。

2023年7月現在、規制緩和に伴い、公民館や通所介護事業所等の医師の常駐しない場所でもオンラインの診療ができるように議論されています。当院ではこの取り組みから、適切に医療従事者を配置し、必要な時に検査（感染症検査、採血、超音波検査など）を実施することで、医療アクセスが困難な地域においても医療の提供が比較的容易になると考えます。

当院では今後も、新たな感染症が拡大した際にも、前例にとらわれず、オンライン診療を活用した新しい仕組みを構築していくことができます。